政策の手法として重要度を増す情報提供だが、企業のアピールしたい情報が学生の知りたい情報であれぱ、採用活動でも効果を発揮する。
リクルート就職みらい研究所の「就職白書2025」によると、25年大学・大学院卒に企業が提供した情報は「勤務地」が94.3%で最多。以下、「初任給」「具体的な仕事内容」「製品・サービス」「有給休暇の取得日数・取得率」「社風・企業文化」「応募条件」までが8割を超え、「残業の実績」「社内研修・自己啓発支援の内容」「正社員の平均年齢」「経営方針・事業戦略」「平均勤務年数」が7割台後半で続く。


一方、学生の知りたい情報は最多の「勤務地」でも58.4%と6割に届かず、以下、「仕事内容」「初任給」「有給休暇」が5割台、「残業」「経営方針」「平均勤務年数」「社内の人間関係」が4割台を辛うじて維持。勤務地をはじめとする基本情報は重複するが、企業が積極的に発信する製品・サービスや社風・企業風土、応募条件、社内研修などへの学生の興味は薄い。


ただ情報によっては、提供してはじめて学生の興味を引くものもある。採用充足企業と未充足企業に分けて情報別に採用での提供率をみると、在宅ワークや副業・兼業などの「働き方の制度」が充足企業53.7%、未充足企業39.2%で、最大の14㌽程度の差が生じた。以下の「オフィス環境、設備」も8.2㌽差と大きく、働き方や働く環境の説明が特に学生の心に刺さりやすいことを示唆している。

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