正社員の能力開発の成果を80.0％の企業が「評価して賃金や役職などに反映」していることが、厚生労働省の2023年度能力開発基本調査でわかった。また83.4％は、「成果を活す機会や実践の場を提供」していた。一方、能力開発の方針を「企業主体で決定する」が72.9％、教育訓練で「OJTを重視する」が78.5％と多数を占めた。
能力開発の成果を「賃金に反映」80％
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