売り手市場を背景に就職活動の省力化が進むなか、新卒採用で企業が力を入れるのが初任配属への配慮。ただ希望に沿うだけでは効果は薄く、腹落ちさせるコミュニケーションこそ重要になる。
リクルート就職みらい研究所の「就職白書2025」によると、初任配属先を明示した時期が入社予定の大学生・大学院生の入社前だった企業割合は45.1％で、前年比1.0㌽増と微増した。内訳をみると、「内定承諾後から入社前」が26.4％で最も多いが、同1.6㌽減と低下。一方、「配属先を明示した募集」が同2.9㌽増の11.9％と伸びており、入社前どころか募集段階で配属先を明示する企業が増えている。
ところが必ずしも、初任配属への配慮が採用に結びついているとはいえないようだ。
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