障害者職業総合センターの「職場における情報共有の課題に関する研究」（2025年３月）によれば、知的障害・精神障害・発達障害など認知機能における障害種別では、業務指示に当たり指示内容の簡潔さや複数の指示を区切って順番に伝えるなど、認知的負荷を減らすことで指示が正確に伝わる配慮を行う企業の割合が高い（表１）。聴覚障害や視覚障害など感覚機能での障害では、本人が受け取りやすい媒体・方法への配慮の割合が比較的高くなっている。
調査は23年10～11月、障害者を雇用する企業１万社を対象にアンケートを行い、企業1217社、障害者721人から回答を得た。
■業務指示以外の情報共有が働きやすさに寄与
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