■米国ではＩＴ系スキルが重視
「従業員が身につけるべきスキルは会社や上司から明示される」と回答した日本の採用担当者は２割弱で、米国担当者の半分以下であることが、８月にインディードジャパンが発表した「労働者のスキルに関する日米調査」で分かった。調査を監修した大湾秀雄・早稲田大学政治経済学術院教授（人事経済学）は、「企業のリスキリング支援の差が、日本でのキャリア自律性やスキル習得意欲の低さの要因になっている。まず企業側が自社で必要とされるスキルを見える化する取組みが重要」と指摘する。
■問われる配置制度
労働者への調査結果では、スキル習得の意欲やキャリア意識で日米に大きな差が現れた。「身につけたいスキルの数」の設問に「ゼロ」と回答した割合は、日本の労働者が36.3％にのぼるのに対して米国の労働者は6.2％。また「明確なキャリア理想像とそれに向けたプラン」を「持っている」割合は日本が9.7％に対して米国が48.9％だった（図１）。キャリアプランが明確である労働者ほど身につけたいスキル数が多く、両者は相関関係があった。
一方、採用担当者に自社のスキル習得への取組みを尋ねた設問では、「従業員が身につけるべきスキルは会社や上司から明示される」との回答は日本で19.7％、米国で45.7％だった（図２）。また「会社から学習や習得機会の提供がある」は日本で17.7％に対し米国で48.0％となるなど、会社側へのスキル習得支援策の設問でも日米で大きな差が見られた。
大湾教授はこうした傾向の背景として以下のように解説する。
「日本ではこれまで異動や配置の権限が会社側に集中し、従業員個人の要望やキャリア志望にあまり配慮せずに異動や配置が行われてきた。キャリアプランを持っていてもそれが実現できるか分からない状況が、従業員のキャリア意識を引き下げる大きな原因になってきたと考えています」
■我が社に大事なスキルとは
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